◆経歴
1980~ 1999年 | (株)富士通研究所入社。以来、画像・CG等のメディア処理やインターネット・サービス等の研究開発に従事。この間に図面認識装置(1987年「日刊工業新聞十大新製品賞」受賞)、ニューロコンピューティングによる画像処理、高速グラフィックス装置(1993年製品化)、インターネット上のアバター・サービス(1996年試作公開)、3次元バーチャル都市空間サービス等の研究開発をおこなう。 |
1999~2000年 | 富士通研究所・企画部門にて研究戦略立案に従事。研究所横断で技術ロードマップ作成のスキーム立ち上げ。 |
2000~2004年 | 富士通(株)・経営企画部門にて全社技術戦略の立案に従事。この間にソフト・サービス分野のR&D、ビジネスモデル特許、富士通グループ内数十社の保有技術マップ作成等を担当。 |
2004~2011年 | 富士通研究所にて社会科学のビジネス応用を研究。米国parc社との共同研究に従事。数十カ所以上の現場観察と分析手法を体系化。日本においてエスノグラフィー手法事業化の最も早い事例となる。 |
2011~2015年 | 情報通信研究機構(NICT)に出向し、通信分野の産学連携業務に従事。この間、光ファイバ関連数十機関の委託研究管理、追跡評価調査数百社の実施、第1回日欧共同公募(NICT&EC)の制度立ち上げと採択評価事務局を担当。 |
2015~2023年 | 富士通研究所を退職。 科学技術振興機構(JST)研究開発戦略センター・フェローとして、科学技術・イノベーション政策の調査に従事。文部科学省「政策のための科学」事業を担当。この間に産業連関表にもとづく政策シミュレーターの開発、文・理連携方策の検討、過去25年間の科学技術政策変遷の報告書を編纂。 |
2023年~ | 原田技術士オフィスを開設。 政策研究大学院大学 科学技術イノベーション政策研究センター・特任フェロー(非常勤) |
◆資格
技術士 登録第31507号
情報工学部門(1995年)、電気電子部門(1996年)
◆所属団体
公益社団法人日本技術士会
一般社団法人電子情報通信学会
◆学会活動等
一般社団法人電子情報通信学会 知能情報メディア時限研究専門委員会委員 (1993年~2002年)
一般社団法人日本電子機械工業会 マルチメディア研究会高臨場感システム小委員会委員 (1998年~1999年)
社団法人研究産業協会 国際展開委員会委員 (2003年~2004年)
一般社団法人電子情報通信学会 情報・システムソサイエティ財務幹事 (2005年~2007年)
公益社団法人日本技術士会 神奈川県支部地域広報小委員会委員 (2014年~2018年)
神奈川県支部技術士活躍支援小委員会委員 (2023年~)
◆学歴
1978年3月 名古屋大学工学部電子工学科卒業(学士)
1980年3月 名古屋大学工学研究科電子工学専攻博士課程前期修了(修士)
◆専門分野
・知識マネジメント
・MOT(技術経営)
・エスノグラフィー
・情報工学(特にパターン認識、メディア処理、人工知能、メタバース)
・電子工学(特に情報通信)
・科学技術政策、イノベーション政策
◆外部発表(最近、主たる著者として発表したもののみ)
(新聞記事等)
「科技政策 大きな転換点」 日刊工業新聞(2021年8月20日)
「科技イノベ基本計画 強靱・幸福な社会実現」 日刊工業新聞(2021年3月26日)
「科学技術基本法改正 対象拡大・イノベ創出」 日刊工業新聞(2020年12月4日)
「日本の持続的発展 STI政策推進 重要」 日刊工業新聞(2019年5月10日)
「引用によって研究成果は社会につながる」 つくばサイエンスニュース(2019年9月15日)
(講演等)
「科学技術・イノベーション基本計画の骨格と転機を迎える政策の展望」 株式会社新社会システム総合研究所ICT戦略特別セミナー(2021年5月31日)
「SDGsへの取り組みを活用した持続可能社会への移行加速」 イノベーション・ジャパン2019トピックセミナー②『SDGsへの取り組みを活用した持続可能社会への移行加速』(2019年8月29日)
「知識の共有から改善は始まる」 日本技術士会神奈川県支部第16回テクノセミナー(2017年6月24日)
(大学の非常勤講師として講義を担当)
名古屋大学、三重大学、東京大学、北陸先端科学技術大学院大学、政策研究大学院大学、他
(学会発表)
「科学技術イノベーション政策立案のためのデータプラットフォーム-知識伝搬可視化の試み-」 研究・イノベーション学会第34回年次学術大会(2019年10月26日)
「科学技術イノベーション政策立案のためのデータプラットフォーム-テキストマイニングによる科学技術分野の同定-」 研究・イノベーション学会第32回年次学術大会(2017年10月29日)
「科学技術イノベーション政策立案のためのデータプラットフォーム-投資と成果のデータ対応調査-」 研究・イノベーション学会第31回年次学術大会(2016年11月6日)
"A Creative Guideline for In-house Inventors based on Empirical Studies" PICMET2010, 19-22 July 2010
「ネットワーク表現を用いた社会問題の共同分析手法」 日本社会情報学会第15回合同研究発表大会(2010年9月4日-6日)
「EthnographyとSSMにもとづく組織変革の可能性」 日本社会情報学会第14回合同研究発表大会(2009年9月11日-12日)
「エスノグラフィックな観察による企業内会議の分析と改善」 日本社会情報学会第13回合同研究発表大会(2008年9月12日-14日)
(報告書等)
「研究開発の俯瞰報告書 日本の科学技術・イノベーション政策(2022年)」CRDS-FY2022-FR-01(2022年4月)
「研究開発の俯瞰報告書 日本の科学技術イノベーション政策の変遷2021 科学技術基本法の制定から現在まで」CRDS-FY2020-FR-06(2021年3月)
「デジタルトランスフォーメーションに伴う科学技術・イノベーションの変容」CRDS-FY2020-RR-01(2020年4月)(分担執筆)
「研究開発の俯瞰報告書 日本の科学技術イノベーション政策の変遷2020 ~科学技術基本法の制定から現在まで~」CRDS-FY2019-FR-03(2020年3月)
「研究開発の俯瞰報告書 日本の科学技術イノベーション政策の変遷 ~科学技術基本法の制定から現在まで~」CRDS-FY2018-FR-06(2019年3月)
「戦略プロポーザル 自然科学と人文・社会科学との連携を具体化するために-連携方策と先行事例-」CRDS-FY2018-SP-01(2018年10月)(分担執筆)
「調査報告書 欧州における科学技術イノベーションネットワーク形成とデータ連結・拡張の動向」CRDS-FY2016-RR-04(2017年3月)(分担執筆)
「調査報告書 科学技術イノベーション政策の科学における政策オプションの作成 ~ ICT分野の政策オプション作成プロセス ~」CRDS-FY2015-RR-07(2016年3月)
(特許)共同発明者も含む
特許3792202「三次元画像表示方法及びそれに使用する三次元画像表示装置」(2003年2月12日出願)
特許4383685「情報提供方法」(2001年3月22日出願)
特許3589871「テクスチャ圧縮・復元方法及び装置」 (1998年9月3日出願)
特許3954211「三次元シーンにおける形状及び模様の復元方法及び装置」 (1998年8月20日出願)
特許3685878「通信装置」 (1996年7月19日出願)
等、特許化されたもの14件、この他、出願した発明多数